Elasticのグローバル調査 サーチ駆動のテクノロジーによるビジネス価値が明らかに

「サーチ駆動のテクノロジー：デジタルビジネスの明日を支えるインフラ」と題した本調査は、8か国、800名以上のデータ業務責任者を対象に実施したものです。本調査では、複数のソースを横断したデータ検索を可能にするサーチ駆動のテクノロジーが、クラウドへの移行やその活用、サイバーセキュリティ、顧客体験をはじめ、ビジネスに不可欠なあらゆるイニシアチブの推進にどのように貢献しているかを示しています。

サーチテクノロジーを採用している日本企業は調査対象となった8カ国中第2位となる84%

日本では、現在84%の企業がサーチテクノロジーを採用しており、これはブラジル（85%）に次いで調査対象国の中で最も高く、グローバルの平均である75%よりも普及が進んでいることが分かります。特に多い利用例としては、サイバーセキュリティ（59%）やリスク管理（51%）が挙げられており、日本の企業がデータを収集して、システム異常の検知や修正といった堅牢なビジネス運営に活かしていることが明らかとなりました。一方で、グローバルでは、「デジタルトランスフォーメーションの取り組み」（52%）が多く挙げられており、サーチによって得られるデータを新たなビジネス機会に活かしている様子がうかがえます。

サーチテクノロジーに求められているのは高品質のデータ（56%）

サーチ駆動のテクノロジーに期待することとして、「高品質のデータ」（グローバル 48%、日本 56%）や、「マルチクラウド環境での検索能力」（グローバル 44%、日本 51%）といった高度な検索能力が求められている一方で、サーチテクノロジーが抱える課題として、日本では「関係者が有益なデータにアクセスできない」（46%）、「経営層との連携や意思決定を阻害する情報のサイロ化」（44%）がトップに挙げられました。社内のさまざまなデータを検索・収集するだけでなく、ビジネスインサイトとして活用するまでのプロセスまで、一貫した検索データの活用が求められていることが明らかとなりました。一方で、グローバル全体の課題として「非構造データの管理」（42%）が共通して挙げられており、ソーシャルメディアや音声コンテンツなど企業の扱うデータが多様化している様子がうかがえます。

「サーチ駆動のテクノロジーが企業におけるスピード感と生産性を向上させる」と約9割の回答者が認識

今後サーチ・ソリューションに求められる特徴として、日本の回答者からは「ストレージ容量が充実していること」（90%）、「統合型ソリューションであること」（89%）、「機械学習／AIを搭載していること」（88%）などが挙げられ、企業のクラウド移行に伴って社内データが急激に増加するにつれ、必要な情報を迅速に検索できるような高度な検索テクノロジーが必要とされていることが明らかとなりました。さらに、サーチ駆動のテクノロジーへ投資することにより得られる主なメリットを下記のように捉えており、部門や所属を超えたビジネス価値につながることがうかがえる結果となりました。

• 企業におけるスピード感と生産性を向上させる（88%）
• サーチ駆動型の統合プラットフォームにより、ビジネスコストの削減につながる（85%）
• 企業にとって意義のある成果を引き出す（85%）

今回のリリースに寄せて

• Elasticで最高情報責任者を務めるマット・ミネトラは次のように述べています。「企業は今後のビジネスにおいてデジタル領域の比重が高まると予想しており、多様なソースと増え続けるデータをアクセス可能で有用なビジネスインサイトへと変換するテクノロジーが求められています。サーチ駆動のテクノロジーは、スピード、スケール、生産性の向上を目指す企業に必要不可欠な機能を提供し、デジタルトランスフォーメーションの次なる潮流へ適応できるよう支援します」

調査報告書「サーチ駆動のテクノロジー：デジタルビジネスの明日を支えるインフラ」の詳しい情報や分析結果については、こちらをご覧ください。

調査手法

「サーチ駆動のテクノロジー：デジタルビジネスの明日を支えるインフラ」（2022年4月）は、ElasticがForrester Consultingに委託した調査です。オーストラリア、ブラジル、フランス、ドイツ、日本、オランダ、英国、米国を拠点とするグローバル企業に勤務し、データアーキテクチャー戦略に関する意思決定権を持つ832名のプロフェッショナルを対象に調査を実施しました。本企画に伴う対象者への調査は2022年4月に開始し、2022年4月に完了しました。